後継者（子・後輩）が、働き始めたり、結婚して家族を作ったとき、人は、自分は先達（せんだつ）としてどうあるべきかを考えると思う。
　こうしたことを体系的に行うことが大事であると考える。そのためには、過去から将来に向けて年毎に区分した時間軸をとった年表を作り、各年ごとの家族の年齢や行事などを記入してみると、各年ごとの家族の状況がイメージできるだろう。
　そして、基本的事項を、この年表に記入することにより、将来を考える資料となっていくだろうと思う。

　小林秀雄氏の文章は、学生時代に多少読んだが、理解できなかった。（そういえば、大学受験に向けた現代国語の試験問題でよく出されていた気がする。）
　これと同じような経験は、最近、現代美術に関するいくつかの評論を読んだときにもあった。
　よく理解できないものは、自分の側に問題があるからだという教育を受けてきたように思うため、それなりにがんばってみるのだが、最近はがんばりが効かなくなっている。
　このため、自分に理解できないのは、相手側に問題があると、だんだんに考えるに至っている。自分に残された時間に限りがある以上、やむをえない。
　自分も真理を追究したいのであれば、簡明に（シンプルに）表現したいと考えている。

　わかりやすい困った文章は、主語と述語との内容が不明確であったり、どの部分がどの部分を修飾しているか不明確であったりするものだろう。これでは、正確な伝達にならず、法律上は紛争になることもある。
　それでは、わかりにくい困った文章は何か。
　それは、書いている内容について、その全体を示さない文章だと思う。場合分けをしたのであれば、それぞれについてコメントがあるべきだろう。また、その場合分けがどのように区分されているのか示すべきだろう。
　おそらく世の中の多くの文章・書籍は、全体を示さない。自分の言いたいことのみを書くスタイルだ。分量に限りがあるためやむを得ないのだろう。また、書かれていないものに気がつくことが大事だと言われるように、読み手に委ねられたところもある。
　しかし、自分の考えを伝えたいのであれば、全体の構造を示し、全体解を示すことが大事だろう。

ノートのとり方は、各自が工夫して、自分なりの方法を確立する必要がある。

私の方法は、法律家向きかもしれないが、次の３点。

１　論理の展開
話し手(教授）が、論理として、どのように展開しているかを把握すること。
ノートも、この論理の展開方法に乗せるとしたら、どうなるかを考えて、記録する。

２　同位のものは何か
内容は、いくつの要素でできているかをつかみ、同位のものとして文頭をそろえる。
この点は、｢東大合格生のノートはかならず美しい」にも書かれている。

３　キーワード
ノートは、文章である必要はない。大事な決め言葉（キーワード）をもらさないこと。

誰でも書斎を持てるものではないことは、わかっている。この点は、自分は恵まれていると感ずる。だからこそ、書斎の効用を強調したい。

書籍を置く棚は、どれだけあってもきりがない。
スペースの心配なく、書籍を保管できたことは、そのありがたみをあまり感じていなかったが、気がついてみると恵まれたことである。書籍を楽に取り出せたり、いろいろに並べ替えたりすることは、発想の源泉となる。
（しかし、読み取る側（子孫）からすると、書籍を置く棚は、厳選するべきだろう。）

書斎は、父親としての生き方、考え方を示すことができる場である。
格好の良い机や飾りがあることが、重要ではなく、どのような材料を書斎に置き、格闘したかが分かればよい。

　資産管理会社は、収入のある資産をもち、支出が収入より少なければ、法人税が課税される。このための対策が必要となる。

１　経費化できる支出として、借入金の金利、給与などが考えられる。
　給与については、収益の分散のためには、実態に合わせ支払う必要がある。ただし、実際に、給与として資産管理会社の外に出すのではなく、給与を受けた者は資産管理会社に対して貸付け、再投資に充てることを考えるべきだろう。

２　上記以外にも、資産管理会社の事業によっては、経費化できるものがある。有効に使うべきだろう。

　資産管理会社の役員、従業員には給与を払うか。
　役員、従業員がファミリー以外の人の場合、当然、約束した給与は必要であろうが、ファミリー内の人の場合どうするか。
　ファミリーの中の管理能力のある者に代表取締役をまかせた場合、管理のために相応の時間がとられるならば、報酬が払われるのが当然と考える人もいるかもしれないが、基本的に、管理権限は与えられても、それはできる限り無報酬とすることを提案したい。ファミリーのために選ばれて管理をするのであり、それは名誉であるという理解を当事者から得たい。
　資産管理会社の事業内容によっては、その管理に専念しなければならない場合もありうるが、一般の事業会社よりは、時間をかけなくとも済む内容とし、効率的な運営をはかるべきだろう。しかし、それにしても勤め人では、時間的に無理があると思われるので、管理者は自営業者である必要があると思う。

１　収益を生む財産
２　長期でもつ財産

　賃料収入のある不動産は、帰属させるべきである。
　長期保有することにより、値上がりを見込めるものは帰属させて良いだろう。
　家業である事業会社の株式も適当である。
　上場株についても、値上がりを見込むのであれば、資産管理会社が持つことに問題はない。ただし、管理を委ねられた者の負担とならないことは必要だと考える。

　管理能力のある者が、会社を運営できるだけの持株をもつ必要がある。

１　持株比率が、過半数か３分の２以上かは、兄弟仲なども含め、検討するべきだと考える。管理能力のある者が安定して会社を運営するためには、３分の２以上の持株があった方が良いかもしれないが、兄弟間の平等感も無視しにくいこともある。
　ただし、平等感を優先するあまり、例えば２人兄弟の場合、５０％ずつ持株をもつことは避けるべきである。

２　管理能力のある者には、過半数の株をもたせるべきであろう。
　その代わりに、過半数の株をもつ者には、資産管理会社を自己中心に運営してはならないことを、よく理解させる必要がある。

３　３人以上の株主がいる場合、そのうちの何人かが組めば過半数の持株となるように配分することはありうると思う。ただし、組む人間の数は、できるだけ少ないに越したことはない。また、組む人間は、それぞれに道理のわかる者に限定する必要があるだろう。

１　小さく作り、大きく育てる
　資産管理会社の株式は、子供（後継者）の出資とする。
　収益を生む財産を資産管理会社に取得させる。自分は、資産管理者が安定して収益を得られるように働く。

２　資産管理者の管理者（代表取締役）は、管理能力のある者を就任させる。
　その持株比率は、会社運営ができるだけのものとする。

３　資産管理会社から資金を出す場合のルールを明確化する。
　資産管理会社は、基本的に投資会社であり、収益は全て投資に向ける。ただし、ファミリーのための会社であり、当然、誰かに資金が必要になった場合は、支出することになる。
　その支出は、教育費に限定するとか、ルールの決め方はファミリーの考え方による。