母親も働く時代になったとはいえ、子と接する時間が一番長いのは、母親だろう。したがって、子（孫）がどのように育つかについて一番影響を与えるのは、母（嫁）であろう。
　父親の立場として、子育てを母親（妻）に委ねることができるかどうかは、実は大きな問題であり、離婚の際などに問題が明らかになってくることが多いと思う。
　親権者（養育監護権者）がどのように決められるかは、ここでは述べないが、躾ができない親に子育てをまかせたくないという気持ちを聞かされることが多いように思う。
　子が家から離れて生活するような年齢になって、初めて気がついたことは（お恥ずかしいが）、男親にとって結婚とは、子育てをまかせる人を決めることだったということである。父親として、それなりに子と接してきたし、それなりの影響を与えたとは思うが、母親の影響とは比べようがない気がする。父親は、子に対する知識も観察も会話も断然少ないのであり、これはいかんともしがたいところがある。
　父親としては、子が何か尋ねてきたときに備えて準備するしかないのではないかと思う。
　このような親子の関係は、今度は、孫との関係でも当てはまることとなる。子がどのような結婚相手をどのように見つけるのかという点について、なすすべがないのだろうかと考える。自分の時代とは異なっていると思うが、自分にとっては初めての経験であり、経験者の話を聞きたいところである。

　特別養護老人ホームを筆頭として、要介護の程度によって、各種の住まいがある。
　私は、父も母も要介護の時期がほとんどなく、亡くなったため、その苦労をしていない。したがって、自分が介護を受ける場合を想定し、調べている。
　しかし、高齢者でも元気な人を対象とした住まいを含めてみても、自分で住んでみたいと思う所は、正直言って、ほとんどない。要介護の状態となったら、しかたがないかと思う所がほとんどである。自分でもそう考えるのだから、世の中の多くの人も、同じような思いなのではないかと思う。
　しかし、家族に負担をかけたくないと思うならば、元気なうちから、自分の住まいを考える必要があるのだろう。特に認知症については、自分では、わからないと思われるので、元気なうちから考えておくべきだろう。
　従来、介護の現場では、食事、排泄、入浴が三大事項であり、それに中心を置いて考えられてきたようである。これらができること自体、大きな実現なのかもしれないが、それだけが実現しても十分な満足となるのだろうかと考えてしまうのは、自分が要介護となったときを十分に想像できないからかもしれない。
　また、認知症高齢者のグループホームについても、共同生活をするということが十分に想像できないように思う。状況に応じて家事を分担しながら生活するということは、女性にとっては、ありうることかもしれないが、その経験のない男にとっては、ハードルが高いようにも思う。
　したがって、世の多くの男性陣は、親子関係、お嫁さんとの関係など、考えるべきことが、本来は多いと思われる。

　世の中の元気な高齢者を見て、自分も、あのようになれると思ったらまちがいであることは、わかっている。
　弁護士会の永年表彰など、表に出ている高齢者の方は、元気な人であり、つい、それが普通のように感じてしまうが、元気でない高齢者の方も多いだろう。
　高齢となった自分の姿を想像したとき、食事、排泄、入浴ができれば十分に幸せなのだと自分に言い聞かせることも必要なのかもしれないが、それ以外もなんとか実現するという工夫が必要なのだろう。
　自分の好みについて言うならば、温泉の香り、肌ざわりが好きなので、どうかして連れて行ってくれと頼むのだろう。それにしても、岩風呂、洞窟風呂は、やはり無理なのかもしれない。それならば、今のうちに行っておこうと考えるのかもしれない。
　現代美術も含め、いろいろな作品を見ることは好きだけれども、歩けなくなったら、簡単ではないだろう。世の中に対する関心も薄くなってしまうのか、どうするのだろうと思う。息子や孫が連れて行ってくれると考えるのは、期待するにも程があるのかもしれないが、良い関係づくりが大事なのかもと思ったりもする。
　死ぬまで仕事の第一線にいるべきだと考えているけれども、若いときと仕事の仕方は変えていくべきだろうとも思う。
　まあ、あまり先まわりして心配しても切りがないが、少しは考えた方が良いかと思っている。

　人間誰しも立派な家（豪邸）に住みたいと思うだろう。
　自分の収入が増え、役職も付いてくると、それに合った「格」が必要となるのかもしれない。また、お金を稼ぐこと（ビジネス）のみに専念し、それを貫いていても、その価値に限界を感じることもあるだろう。
　しかし、自宅は収益を生まないことは確かだと思う。
　豪邸を持つ人が、自分のビジネスがうまくいかなくなり、豪邸を処分しても、そのビジネスを救うことができなかったことは、数多く見てきた。自宅（特に建物）は、大きくすれば大きくしただけ処分価額も比例して大きくなるものではない。世の中には売りやすい大きさがある。
　したがって、自宅の大きさ・形を考えるときは、賢い判断をする必要がある。しかし、人は、一生のうちにそう何回も自宅を作ることはないだろうから、自宅を作るときに本当に考えておくべきことに気がつかないように思われる。

　上場会社では、創業家の持株割合は低減することが多い。そもそも上場するということは、公器としての会社となることであり、プライベートな会社から変わることであるから、創業家の持株割合の低減は、当然のことであろう。
　また、会社のビジネスの速い成長に伴い、会社の資産規模が大きくなれば、創業家のメンバーのみで会社を所有することは至難の事柄だろう。
　しかし、持株割合の低減の結果、創業家のメンバーであったとしても、社長（取締役）を解任されたり、再任されなかったりすることが起こりうる。
　このため、会社の株式の過半数（３分の２であればもっと強い）を所有することは大きな意味があり、創業家には、その維持のために大きな葛藤があるのだと思う。
　１つの考え方として、会社が急成長しようと、そのための資金手当は自分（創業家）だけで行うものとし、株式の過半数以上は必ず所有するという立場がある。
　この立場を貫くためには、（１）資金手当できる範囲に会社の成長を抑制することが必要となり、（２）収益を生まない資産（自宅など）の購入は、課税された後に残る収益の範囲に限定しなければならないだろう。
　これは、弁護士としてこれまで見てきた立場からすると、大変にむつかしいことだろうと思われる。自らにルールを課し、厳格にそれを守らなければならないだろう。

平凡な親が優れた子を生むということわざがある。
他方、「子は親を映す鏡」ということわざもある。
この違いは、どこから来るのだろうか？
長年、教師をした人から聞いた話では、「それは、お祖父さん、お祖母さんですね。」ということであった。３世代以上の大家族で暮らしていたときは、祖父母の影響が大きかったようである。
これに対して、現在は、核家族といわれ、親子のみで暮らす家族が多い。したがって、現在は、子の躾に問題が多い。

　こんなことを書くと、婿や嫁の立場の人から総スカンを食らうかもしれないが。
　子育ては、親が行うのが基本だと思う。実子・養子を問わず、親子の関係は、法的にも現実においても、直接的なものだと考える。
　ただし、子が親元を離れると、親子と言っても対等になっていくだろう。
　それでは、祖父母の立場から見たとき、孫育てはどうなるのか。孫育ては、親（祖父母の子）の責任だから、祖父母は、孫を可愛がれば良いという考えもあるだろう。
　しかし、教育の重要性から、孫育てに積極的に関与していく道もあると思う。祖父母としては、父母（祖父母の子とその配偶者）の協力を得て、孫育てをすることは十分可能だろう。企業において、組織が大きくなれば、多数の人の協力を得て事業を進めていくのと同じことだと思う。
　多数の人の協力をいかに得るかという問題はあるが、親子の間でも同様である。
　父母の立場として、子育ては、初めての経験であり、また、その期間は、仕事をかかえて第一線にいるという大変さもあり、思ったようにはできないものだ。子育てを経験して、後になって分かることも多い。
　祖父母の立場になったとき、子育ての経験は十分に活かされるべきだと思う。

　「豚に真珠」、「ネコに小判」という言葉があるように、高価なものでも、その価値がわからない人には役立たないといえるだろう。
　しかし、誰しも自分は豚やネコではないと思うだろうから、実感としては、お金があればおおよそ何でもできると思うに違いない。
　たしかに、お金でいろいろなものを手に入れて楽しめば、満足のいく時期はあるだろう。「死ぬまで、買いたい物は、なくならない。」と言う人は、いる。
　しかし、楽しみ方の深さは、お金だけで決められないことは、まちがいないだろう。人は、感覚を通して頭脳で楽しむのだから、楽しみの受領の仕方が深まっていかなければ、飽きがくると思われる。
　したがって、受領する頭脳（考え方や理解力）に気がつくならば、お金は絶対的な要素ではないと考えるに至る。
　このことは、学校でもっと教えられても良いことだと思われるが、教え方が奥床しいため、十分に理解されていないようにも思う。

　貴社が取引先と交わす対外的な契約書や、就業規則他従業員に提示する対内的な文書など、貴社が発行する各種文書の内容を法的観点からチェックします。
　貴社より送って頂いた文書の草案をチェックする他、内容を伺って弁護士が文書を作成することも承っております。
　顧問先企業であれば、文案や内容についての説明を、メールまたはFAXでお送りいただきましたら、弁護士が原則として２４時間以内に検討してご連絡させていただきます。

　労働条件を巡り会社と従業員間でトラブルが発生したり、従業員同士で問題が起こることがあります。
　採用時、退職・解雇時の条件、転勤、異動、賃金、セクハラ、パワハラ、従業員の病気、ケガなど、従業員に関するトラブルは多岐に亘ります。
　顧問先企業であれば、問題発生の都度、お電話やメール一本で対応させていただきます。

　もちろん、これらのトラブルを事前に予防したり、トラブル発生後の解決を早めるためには、就業規則をきちんと作成・提示しておくことが必要です。